＜第192号＞ デジタルマーケット・リサーチ
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グローバル市場開拓 メルマガ
＜第192号＞
デジタルマーケット・リサーチ
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こんにちは
グローバル市場開拓メルマガ 発行責任者の牧野好和です。
お酒を飲む機会が再び増えてきました。
飲食店はどこに行っても人が一杯です。
二軒目で静かなバーにいくと、たいてい外国人の方がいます。
銀座や新宿ということもあるかも知れませんが、
日本人よりも外国人の方が多いような気がします。
そして、静かなバーに行くと、目立つようにおいてあるのが、
日本製のウイスキー。
あれ、昔はこんな感じだったかな、って思います。
20年ほど前は、洋酒と言えば洋物がすぐ頭にうかんで、
ウイスキーにしてもバーボンにしてもジンにしても、
聞いたことがあるような海外の銘柄を、
何が好きかもあまり考えずに飲んでいました。
歳をとって、日本のウィスキーがうまいなあ、とよく思います。
また響をはじめ日本のウィスキーが海外で高く評価されていたり、
連続ドラマのヒットで品薄になったりなど、
日本製ウィスキーの人気も、以前より高まっていると思います。
ウィスキーだけでなく、
酒、焼酎、泡盛といった日本固有のアルコールも
日本製のビールやワインも、
全部海外で人気が高まっています。
日本らしいきめ細やかな味わい、そして高品質が
海外の人たちに認識され、日本のアルコールの味わい方がクチコミで広がり、
その価値が本当の意味で海外の人々に理解されるようになったように思います。
だから、人気は簡単に廃れることはなく、これからますます人気は高まっていくでしょう。
そして、海外での人気の高まりによって、
日本国内の人々が改めてその素晴らしさを認識するようになっていると思います。
長い間、地道に技術を磨き続けてきたものの品質は、本物です。
日本は本物がたくさんある国。
アルコールはまさにその数ある本物の中の一つと言えます。
日本の経済は、数字の面では失われた30年とか言われています。
私はこの失われた30年の間でしか働いたことはありませんが、
頑張っていない人には一人もあったことがありません。
誰もが頑張ってきたのに、経済の数字は停滞している、
だから失われたと言われてしまう。
でも、実際は何も失われていません。
失われたように見えるのはグローバルのシェア。
数字だけです。
日本にとって、この30年間はサボっていた期間ではなく、充電していた期間。
この30年間、貯めに貯めてきたエネルギーを
放出する時が、そろそろやってきそうな気がします。
さて、本号の内容です。
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＜第192号＞ デジタルマーケット・リサーチ
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どんな事業でもマーケットを知ることは必要です。
だからマーケット調査というものが存在しています。
マーケット調査は、机の上ではできません。
現地に足を運び、現場で人の話を聞き、
そこで見て聞いたことと静的な情報を組み合わせて、
市場の規模や成長性や、ターゲットの嗜好を判断します。
と、いうのがひと昔前のセオリーでした。
今は違います。
マーケット調査はマーケティングのために行うものが大半。
そしてマーケティングにおいて、
デジタルマーケティングの重みが高まっています。
そのため、今ではマーケット調査とは机の上で、
パソコンの前で行うものに変わりつつあります。
デジタル施策で、ターゲットから引き合いを入手するためには、
キーワードは何にするのか、
ターゲットオーディエンスが求めるコンテンツは何か
ターゲットがランディングページを訪れた時にどのような行動に促すか
SNSをどのように活用するか、
といったことを複合的に分析する必要があります。
もちろん、ターゲットオーディエンスを特定したり、
市場そのものの成長性や競合のプレゼンスを把握するために、
従来型のマーケット・リサーチも重要ですが、
市場そのものが劇的に変化している今、
従来型のマーケットリサーチのプロセスを飛ばして、
デジタルマーケティング施策を行う企業は少なくありません。
デジタルの世界でのマーケットリサーチは、
競合企業はどのようなデジタル施策を行なっているか？
デジタル市場で、自社製品にもっとも適したチェネルは何か？
ターゲット市場で、自社製品に関連するキーワードがどれくらい取り上げられているか？
ターゲット・オーディエンスは、デジタル上でどのような行動をしているか？
といったことを行います。
もちろんデジタルの世界はグローバルにシームレスにつながっています。
ドイツの市場も、アメリカの市場も、インターネットにさえつながれば、
机の上で調査する対象となります。
しかし、
ドイツのデジタル市場とアメリカのデジタル市場は全く異なります。
使われる言語が異なるだけでなく、
使われているプラットフォームも異なっており、
個人情報に関する法律も異なっています。
だからドイツやアメリカのデジタル市場を調査する際、
日本でのデジタルマーケット・リサーチの手法を
そのまま適用するわけにはいきません。
ドイツならばドイツ向けのデジタルマーケット・リサーチ、
アメリカならばアメリカ向けのデジタルマーケット・リサーチ
が必要となります。
本号の内容は以上です。
来週もよろしくお願いいたします。
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